黎明期（設立60周年記念）｜東京地図研究社｜地理空間情報で未来社会を切り拓く

　昭和33年3月。塚田建次郎は、居を構えていた東京都杉並区西荻窪で地図製図業を創業した。当時の業界は、民間測量会社の各部署（測量、製図、印刷等）の重要なポストに陸地測量部（以下、陸測）や地理調査所の出身者が就き、業界の発展の礎となっていた。こうした測量・地図調製会社は年間を通して平均した受注量があったわけでなく、年度末に膨大となる作業量に対し、社外の技術者や小さい事務所を柔軟に利用し、対応していた。
　建次郎は陸測や地理調査所時代の仲間や先輩・後輩を通じ、測量会社数社の年度末の膨大な製図作業を個人外注として行うことを始めた。陸測の頃は曲線屋として主に水平曲線を描いていたが、見習いの頃から叩き込まれていた製図の基礎と地理調査所での経験は、すぐに成果として表れた。さらに、作業量をこなすために手伝ってくれる陸測時代の仲間たちがいろいろと協力してくれた。このように地図製図業を創業し船出に漕ぎ着けた背景には、建次郎自身が陸測時代から身に着けた製図技術と哲学、そして陸測・地理調査所時代の仲間や先輩・後輩たちのアドバイスや協力があった。
　建次郎の製図技術・哲学や陸測時代の仲間という掛け替えのない宝物は、のちに東京地図研究社が会社組織として設立し、成長していった今日にいたるまでの根底にあるといえよう。

　創業して数カ月後の昭和33年初夏には測量会社からの製図作業が激減し、塚田建次郎は測量会社だけでなく出版関係の地図作製へと、顧客と作業範囲を広げていった。陸測時代の同僚が営んでいた出版社関係の地図作製会社の仕事を通じ、小学校の参考書用地図をはじめ、出版関係の日本や世界の地図製図や編集の実績を積んだ。
　昭和34年4月、建次郎は黒田敏夫氏（約1年後の昭和35年に昭文社を創業）と出会った。黒田氏は、日本全国の都市地図を作製整備し出版・販売する会社を創業しようというバイタイリティーに溢れていた。そして、京都の市街図から東京に向かって地方都市の地図を作り始めていた。こうして、昭文社の地図作りの手伝いとして岐阜県の都市市街図の製図を行った。その後の愛知、静岡の各都市の地図製図を含め、昭和34年から36年の初め頃まで昭文社の黎明期の地図作製に寄与した。
　昭和35年、建設省の「全国総合開発計画」に基づき、地理調査所から名称を改めた国土地理院より「国土基本図計画」が発表されたことで測量・地図業界は活気づき、測量会社からの大縮尺製図作業が急増した。建次郎は、作業場の体制をそれまでの自分1人から4名へと増やした。高校を卒業したばかりの男子1人と女子2人を雇用し、技術者として育成しながら作業量を拡大していった。そして製図経験者たちの協力を得ながら、外注作業、協力者の人数、作業量とも順調に増やしていった。昭和36年の夏には中央線の国分寺駅近くの借家に移り、作業場も拡げた。男子従業員は、昼間は小平にあった国土建設学院の測量科に通わせ、夜は作業場で9時頃まで皆一緒に働いた。さらに物件をまとめ上げるため週に数回は深夜まで働いた。建次郎の妻である正子も、雑務や従業員の面倒を見ながら夫とともに昼夜なく働いた。
　陸測時代の仲間たちを通じ、関東の測量会社に加えて関西や東北からの製図業務も増えていったが、作業量も作業の幅にも対応できるようになっていた。建次郎は自分たちの地図調製業務を確立させるため会社組織を起こし、昭和37年3月、有限会社東京地図研究社が誕生することとなった。

　こうして、塚田建次郎を代表取締役とする有限会社東京地図研究社が設立された。資本金12万円、塚田建次郎・正子夫妻と社員3名という小さな所帯だったが、活気に満ちた毎日だった。社名の「東京地図」は、塚田社長が日本の首都であり中心である東京を本拠地として地図を作っていくという意気込みから付けられた。そして「研究社」という言葉は、塚田社長が陸測で曲線屋として地形のイメージやその特徴を的確に捉えて表現することを常に探求していたこと、そして技術の革新と時代の移り変わりに対応するだけでなく、未来に向かって地図の可能性の追求していくことを考えて、“日々之研究”の向上心を忘れないという決意が込められている。このようして「東京地図研究社」という社名ができた次第である。社名に込められた塚田建次郎社長の思いは脈々と受け継がれ、21世紀となった現在でも、地図情報の可能性について探求実践の日々が続いている。

　昭和33年に塚田建次郎が地図製図業を創業してからの10年間、東京地図研究社は墨製図を主要な業務として発展していった。墨製図作業は陸測の時代から地図製図作業の最も基本であり、昭和40年代からスクライブ手法が一般的な製図手法として台頭してくるまで、ほぼ全ての地図製図に利用されていた。
　東京地図研究社は、都市計画図・鉄道図・用途図・実測図・林相図・上下水道図等、いわば戦後の日本のインフラ整備に不可欠な地図作りや、出版社の都市図・分県図・日本全図・世界図等の製図作業を通じて、大縮尺から中縮尺、小縮尺のさまざまな墨製図作業の実績をこの10年間に積み重ねていた。これらの墨製図作業は、売上と実績の向上に貢献したとともに、会社が地図調整業者としてさらなる成長をするための技術の基盤を作った。
　昭和43年からスクライブ手法に取り組み始めたが、すでに培っていた墨製図作業も並行して研鑽し、より多くの作業量と種類に応えられる体制を構築していった。東京地図研究社のような地図調製会社の技術と体制の基盤は、「人作り」に他ならない。塚田社長が陸測時代から身に付けた製図技術とその背景にある哲学は、日々の業務の中で社員たちに受け継がれ、社内の戦力は着実に向上していった。さらに昭和40年代となると技術を身に着けた社員が巣立っていったり、結婚した女性社員が自宅で製図を行うようになったりと、東京地図研究社で技術を育まれた社外戦力も増大していった。また創業以来、協力してくれた陸測時代の仲間たちや製図経験者の輪も大きくなり、会社としての業容も作業量も拡がった。
　2,500分1都市計画図の作成方式が航空測量に変わり、昭和50年代になると国土地理院で制定された「国土基本図図式」を規範として、測量法の規定を満足する公共測量作業規程が建設大臣官房技術調査室監修で統一された。やがて各市町村ではこの規程を使用することにより、都市計画図が公共測量として認定される精度で整備されるようになった。さらに昭和40年代後半から地方自治体の「道路台帳作成事業」が始まり、昭和53年、自治省財務局の「地方公布税算定法」通達により各市町村の「道路台帳図」の整備が本格化した。このように都市計画図や道路台帳図の作業量の増大に伴い、東京地図研究社の売上高は昭和46年に5,000万円を超え、さらに昭和50年には1億円を超える実績を残した。